募集職種・分野
- 開発設計(機械設計、制御設計)
- 生産技術(生産技術、設備設計・保全)
- 総務・人事
(採用関係、契約書・法務関係、給与・社会保険手続き) - 品質保証(品質保証、評価・試験、計測器管理)
- 情報システム(システム開発・運用支援、ネットワーク管理)
- 営業(国内・海外)
- 生産管理(購買・在庫管理)
募集要項
| 募集対象 |
・
設計開発・品質保証・ITシステム
モノづくりや電気電子の分野、DXシステム導入などに興味のある方 ・
総務人事
採用業務、契約書関係及び法務関係業務、給与計算や社会保険手続きなど労務管理のほか、安全衛生活動や設備管理などに興味のある方 ・
営業、生産管理(物流や購買)
国内外問わずユーザーやサプライヤーとの折衝に興味のある方 |
|---|---|
| 基本給 |
会社規定による
固定残業制度なし 試用期間 : 3カ月(待遇の変動は無し) |
| 諸手当 |
住宅手当 / 家族手当 / 通勤手当
|
| 昇給 |
年1回(4月)
|
| 賞与 |
年2回(7月、12月)
|
| 休日休暇 |
休日:
年間休日126日 週休2日制(土・日) GW/夏期/年末年始 有給休暇:
初年度12日付与 保有日数最大40日/年 (1時間単位休暇、半日単位休暇) その他:
プール休暇(失効有休の積立保存制度) 慶弔休暇、リフレッシュ休暇 育児・介護休暇 |
|
福利厚生
社内制度 |
各種社会保険
財産形成貯蓄制度 従業員持株会制度 借上社宅制度(出身が遠方に限る、 独身者対象・年齢制限有り) 無料駐車場(車通勤者) |
| 勤務地 |
埼玉県日高市(本社)
埼玉県秩父市(秩父工場) 長野県北佐久郡御代田町(御代田工場) |
| 勤務時間 |
8:30~17:30 実働8時間
|
| 研修制度 |
階層別教育:
新入社員研修 新入社員フォローアップ研修 若手・中堅社員研修 管理職・マネジメント研修 目的別研修:
会社で必要な資格取得に向けた研修の実施 避難訓練、安全運転講習や救命講習等も適宜実施 |
|
自己啓発
キャリア 制度 |
通信教育支援制度:
会社が認めた通信教育を修了すると費用の支援制度 ビジネスライセンス:
会社が指定した資格を取得した場合、表彰及び奨励金を授与します。 エルダーパートナー制度:
定年退職以降も就労を希望する社員に対して継続契約を行う制度です。 |
|
育児・介護
支援 |
産前産後休暇
育児休職:
子が2歳に達するまで ※2025年度取得率実績 女性:100% 男性:100% 時間短縮勤務:
子が小学校4学年を修了するまで 1日最大2時間まで 30分単位にて就業時間短縮が可能 出生時育児休職
子の看護等休暇 養育両立支援休暇 介護休職:
通算1年以内 1日最大2時間まで 30分単位にて就業時間短縮が可能 |
就活ハラスメント防止策について
シチズンマイクロ株式会社では、就職活動中の皆さまが安心して当社の採用選考にご参加いただけるよう、就活ハラスメントの防止に取り組んでおります。
就活ハラスメントとは、採用活動の過程において、応募者の人格や尊厳を損なう言動や、不適切な質問・圧力、差別的な取り扱いなどを指します。例えば、性的な言動やプライバシーに過度に踏み込む質問、威圧的な態度、特定の属性に基づく不公平な対応などが含まれます。
当社では全社員に対して行動規範の徹底を図るとともに、採用選考に関わる社員への教育・研修を継続的に実施しています。これにより、応募者の皆さまにとって公平かつ公正な採用機会を提供できるよう努めております。
また、人権を侵害するあらゆる行為を厳しく禁止しており、万が一そのような事案が確認された場合には、事実関係に基づき適切かつ必要な是正措置および再発防止策を講じます。
就職活動中にハラスメントと思われる行為を受けた場合は、下記の相談窓口までご連絡ください。匿名でのご相談も可能です。ご相談いただいた内容が選考結果や合否に影響することは一切ございません。また、個人情報およびご相談内容のプライバシー保護には十分に配慮いたします。
相談窓口
シチズンマイクロ株式会社 事業管理部 総務・人事管理課
メールアドレス: jinji_micro@citizen.co.jp (平日 9:00~17:30)
メールアドレス: jinji_micro@citizen.co.jp (平日 9:00~17:30)
ハラスメント発生時の対応
ハラスメントの報告を受けた場合、当社は速やかに以下の対処を行います。
1. 関係者へのヒアリングを実施し、事実関係の把握に努めます。
2. 必要に応じて、外部専門家を含めた適切な体制で確認を行います。
3. 調査結果に基づき、社内規程に則り適正に対応します。
4. 相談者に対しては、必要な配慮および支援を行います。
1. 関係者へのヒアリングを実施し、事実関係の把握に努めます。
2. 必要に応じて、外部専門家を含めた適切な体制で確認を行います。
3. 調査結果に基づき、社内規程に則り適正に対応します。
4. 相談者に対しては、必要な配慮および支援を行います。